データ

学校法人 重里学園 - data FOUNDATION JURI GAKUEN

DATA

知的職業教育への取組み

専修学校といえども産業界というステージで役立つ
知識と技術を教授する訓練場であることを
学校の誇りとして学生、講師が取り組んでいます。

発明・特許・商標登録

昭和62年7月14日

特許第138902号
「実験用卓上有害ガスドラフト装置」 発明者 初代校長 品川睦明

平成12年3月17日

登録第4368911号
商標登録「環境検定」

平成13年12月7日

登録第4527387号
商標登録「化学実験技能検定」

平成15年5月16日

登録第4673157号
商標登録「環境管理者検定」

平成16年2月6日

特願2004-30587
「卵殻によるリン回収について」 卒業研究 担当講師 木田克彦
特願2004-30588
「新規フラボノイドについて」 卒業研究 担当講師 岡田博明

平成16年6月18日

登録第4779941号
商標登録「環境管理士」

平成17年3月29日

特願2005-61462
「梅干しの種を原料とする洗浄剤組成物と歯磨き剤」 卒業研究 担当講師 岡田博明
特願2005-61463
「バニリン誘導体」 卒業研究 担当講師 木田克彦

学校で創刊の出版物

昭和45年3月1日

「環境管理・法令編」 著者 理事長 重里國暦
「環境管理・経営環境編」 著者 理事長 重里國暦
「環境管理・入門編」 著者 理事長 重里國暦

昭和50年4月1日

「環境管理・実務の進め方」 著者 理事長 重里國暦

平成7年3月

「コロンブスも気がつかなかった卵の殻からバイオクリーム」の開発に参加。
国際環境専門学校客員教授石塚庸三先生の指導を受けバイオクリームを開発、
(株)エー・アイ・シーにおいて卒業生が実用化に成功。

平成8年12月

「環境管理用語解説」 著者 専任講師(14名)共著出版

平成10年6月

「環境管理判定概論」 著者 理事長 重里國麿

平成10年11月

「生活環境と化学物質用語解説」 著者 専任講師(10名)共著出版

平成11年3月

「よくわかる環境計量士試験・濃度関係」
共著 准講師 工学博士 久谷邦夫
共著 元講師 理学博士 河合範夫

平成12年6月

「よくかわる環境計量士試験・騒音振動関係」 著者 准講師 工学博士 久谷邦夫

平成13年7月

「よくわかる公害防止管理者・ダイオキシン類関係」 著者 准講師 工学博士 久谷邦夫

平成16年4月

「よくわかる公害防止管理者・水質関係」 著者 准講師 工学博士 久谷邦夫

平成17年1月

「知っておきたい化学の豆知識」 編者 日本分析化学専門学校

平成20年6月

「カガクニュースの基礎知識」 編者 日本分析化学専門学校

平成20年7月

「全国環境自治体駅伝」 編者 環境学園専門学校

平成21年4月

「遊んで賢くなる おもしろ実験ブック」 編者 日本分析化学専門学校

平成21年4月

「分析化学のべからず171」 編者 日本分析化学専門学校

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上記出版物をご希望の方は送料の
ご負担のみでお届けします。

連絡先

TEL:06-6353-0347 
FAX:06-6353-1828

国、自治体からの許・認可・登録の沿革

1967年(昭和42年)

大阪府認定職業訓練校、学科設置認可
日本産業学園
経理事務科(大阪府指令職訓第557号)
公害検査科(大阪府指令職訓第614号)

1982年(昭和57年)

大阪府知事認可
学校法人 重里学園 設立(大阪府指令教第4941号)
専修学校 日本分析化学専門学校 設置(大阪府指令教第4942号)

1991年(平成3年)

大阪府環境保健部薬務課認可
毒物劇物取締法第8条第1項第2号に該当し、日本分析化学専門学校卒業生全員に
「毒物劇物取扱責任者」および「化粧品製造業責任技術者」資格付与

1994年(平成6年)

尼崎市より学校誘致
国際環境専門学校、校地約300坪(市所有)を学校法人重里学園へ無償提供
兵庫県知事認可
専修学校 国際環境専門学校 設置(兵庫県指令教第5-1号)

1998年(平成10年)

労働大臣 伊吹文明(労働省収能第40号)指定
労働省職業能力開発局長(能発第87号の2)指定
日本分析化学専門学校生に対し、下記受験資格のうち在学期間を実務経験とみなし
受験資格付与の指定校「職業訓練指導員」「化学分析技能士2級」

1999年(平成11年)

労働省職業能力開発局(民訓発第11号)指定
社会保険庁長官 高木俊明(庁文発第2192号)
学校法人重里学園生涯教育研究所の下記通信教育講座を教育訓練給付制度労働大臣指定講座として指定
「環境計量士」「公害防止管理者」「毒物劇物取扱責任者」「臭気判定士」「基礎化学」「国際環境管理」講座

2006年(平成18年)

環境省登錄人材認定事業校登録
環境学園専門学校、環境保全の推進及び環境教育指導者の人材育成校として下記大臣より指定登録済

環境大臣

小池 百合子  
(環政経発第060721001号)

文部科学大臣

小坂 憲次    
(18文科生第27号)

経済産業大臣

二階 俊博    
(平成18・04・10產2号)

国土交通大臣

北側 一雄    
(国河環第20号)

分析化学教育研修交流団体

分析化学専門士を育成するために、教育職者は多岐に亘る
あらゆる団体から幅広く知識及び技能の研修に努め、教育活動に努めています。

化学分野

公益社団法人

日本分析化学会

一般社団法人

近畿化学協会

公益社団法人

日本化学会

経済分野

公益財団法人

関西生産性本部

社団法人

関西経済連合会

一般社団法人

日本能率協会
大阪商工会議所
大阪市企業人権推進協議会

公益社団法人

私学経営研究会

一般社団法人

日本経営協会

教育分野

NPO法人

日本バイオ技術教育学会

公益社団法人

日本生物工学会

公益社団法人

日本農芸化学会
科学教育研究協議会

公益社団法人

におい・かおり環境協会

一般財団法人

大阪科学技術センター

一般財団法人

実践人の家

一般財団法人

学校経営アカデミー
大阪国際サイエンスクラブ
全国専修学校各種学校総連合会

一般社団法人

大阪府専修学校各種学校連合会

一般社団法人

全国専門学校情報教育協会
大阪府職業能力開発協会

一般

一般財団法人

職業教育・キャリア教育財団

株式会社

かんぽう

一般社団法人

大阪府雇用開発協会

一般社団法人

大阪市防火管理協会

独立行政法人

高齢・障害・求職者雇用支援機構

一般財団法人

大阪府社会保険協会

公益社団法人

全国民営職業紹介事業協会
大阪正論懇話会
日本赤十字社

一般社団法人

関西活性化協議会
三浦梅園学会
関西日蘭協会

一般社団法人

楠公研究会
大阪府社会保険労務士会

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